健康と医療と美容のニュース日記

いつでも

薬が

買えるのは

ちょっと

安心しますね。

　■ドラッグストア…体力増強と新規事業で守り

　来年４月の改正薬事法の施行で、スーパーやコンビニでもかぜ薬などの大衆薬が販売できるようになる。流通大手は絶好の商機ととらえ、人材確保や提携で攻勢をかける。これまで大衆薬の定価販売で稼いできたドラッグストアは、大資本のスーパーと２４時間営業のコンビニの参戦に備えを固める。大衆薬メーカーは販路拡大に期待する一方、製品の表示変更など対応に追われている。市場規模１兆円といわれる大衆薬市場は早くも“開戦前夜”の様相だ。（田村龍彦、滝川麻衣子）

　◆電光石火

　関係業界を、激震の予兆と驚愕（きょうがく）させたのが、セブン＆アイ・ホールディングスと調剤薬局最大手のアインファーマシーズが今月５日に合意した資本・業務提携だ。

　アインは１月にドラッグストア大手のＣＦＳコーポレーションとの経営統合をＣＦＳ筆頭株主のイオンに阻止されたばかりで、“電光石火”の変わり身をみせは、危機感の表れでもある。

　グループにドラッグストア事業を持たないセブン＆アイの村田紀敏社長は「グループのインフラとアインの専門性を組み合わせることで新しい可能性が出てくる」と大きな期待を寄せる。

　両社は調剤薬局とコンビニの共同出店のほか、大衆薬の販売に必要な「登録販売者」の人材確保でも協力する。

　セブンのライバルのイオンは、２１日の持ち株会社体制移行の際に、ドラッグストア事業を独立させ、「成長分野の一つ」（幹部）と位置付けた。

　スーパーでの大衆薬販売に向け、登録者の確保など準備を進める一方で、グループ内で競合相手となってしまうドラッグストア事業の強化に余念がない。

　傘下のドラッグストア連合である「イオン・ウエルシア・ストアーズ」に加え、統合を阻止したＣＦＳとの関係を強化し、プライベートブラン（ＰＢ）商品の共通化や人材育成を加速させる考えだ。さらに今月に入り、京都を地盤とするシミズ薬品の株式を約３０％取得し、手薄だった関西エリアを強化するなど得意のＭ＆Ａ（合併・買収）も駆使している。

　深夜でも薬が手に入るようになる２４時間営業が強みのコンビニでは、ファミリーマートが一部店舗で大衆薬を販売することを決め、登録販売者の養成に乗り出している。家電量販店のヤマダ電機やホームセンターのカインズも、販売準備を進めており、業態の垣根を越えた競争の激化は必至だ。

　◆身売り話

　大衆薬市場のうち約７割の販売を占めるドラッグストア業界は、防戦に懸命だ。

　これまでは日用品や食品を安値販売しスーパーから顧客を奪う一方で、薬剤師の配置という規制がある医薬品を定価で販売し収益を上げてきた。しかし、流通大手が規模のメリットを生かし、大衆薬の値引き販売を仕掛けてくるのは確実で、逆に顧客を奪われる危機に直面している。

　マツモトキヨシホールディングスが９月末に医薬品卸の茂木薬品商会を完全子会社化するのも、価格競争力を強化するのが狙いだ。「異業種だけでなく、メーカーと直取引する外資の参入も想定し、グループとしての流通体制を整える」（同社）と備えを固める。

　年内には化粧品を中心とした新業態店もオープン。“マツヨキ”のイメージを排し美容カウンセリングを提供するなどで２０〜４０代の女性を取り込み、「多業態展開」で生き残りを目指す。

　中部地盤のスギ薬局は、９月にＭ＆Ａで機動的な対応が可能な持ち株会社に移行。さらに薬剤師と看護師を派遣し在宅治療患者をケアする事業に力を入れるなど、新たなビジネスに活路を見いだそうとしている。

　ただ、これまで拡大を続けてきたドラッグストア業界は、店舗過剰で成長が鈍化している。大手のツルハホールディングスが７月に中小のスパークを完全子会社化したほか、流通大手には「身売り話が次々と持ち込まれている」（幹部）という。業界の再編・淘汰（とうた）は必至だ。

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　≪大衆薬メーカー≫

　■表示変更で“返品騒動”も

　大衆薬メーカーは、改正薬事法施行を「販路拡大によるまたとない商機」と位置づけ、期待をかけてきた。ただ、規制緩和に対応したパッケージの表示変更に伴う返品などの混乱に加え、販売に必要な「登録販売者」の養成に時間がかかることから、「市場拡大効果は未知数」と疑問視する声も出始めている。

　改正薬事法は、薬局などで販売できる一般医薬品を成分や効き目に応じて、「第１類」「第２類」「第３分類」の３段階に分類。すべての製品にこの分類を表示する必要がある。

　厚生労働省は周知徹底期間を設ける目的もあり、９月から新表示の製品販売を認めている。メーカーは「改正法施行で、旧表示のものがすべて返品されることになったら大損害」と、新表示への移行を急いでいる。

　ただ、業界では「施行までに売りさばけない回転の遅い商品もある。中身は一緒でも、詰め替えて売るわけにいかない」（関係者）と、早くも“返品騒動”を危惧（きぐ）する声も上がる。

　もう一つの懸念材料が、規制緩和の条件として新たに設けられた「販売登録者」だ。資格取得には、「医薬品販売の実務経験１年以上」というハードルが設けられている。このため、「コンビニやスーパーが受験資格を満たす人材確保するには時間がかかる。改正法施行後に、すぐに売れるようになるとは思えない」（大手メーカー）との冷静な声が聞かれる。

　また、「１週間や数日の販売動向で商品を入れ替えるコンビニの手法には対応できない」（同）との見方も出ている。

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改正薬事法

　０６年６月成立、０９年４月から施行予定。薬局、薬店で販売できる一般医薬品を、医療用医薬品成分が含まれる「第１類」、風邪薬や解熱鎮痛剤などの「第２類」、整腸剤などの「第３類」に分類。第２と第３について、薬剤師がいなくても、都道府県が新たに実施する試験に合格した「登録販売者」を配置すれば販売できるようになる。９９年に栄養ドリンクなどの医薬部外品、０４年に整腸剤やビタミン剤が薬剤師がいなくても販売できるようになるなど、徐々に規制が緩和されてきた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080828-00000916-san-soci


  

男性85センチ、女性90センチの数字ばかりが

「一人歩き」していることに苦笑する。って

一番自分でもわかりやすい

診断基準じゃないから

しょうがないですよね。

でも

ほんと

何もきいてないって

聞こうとしてくれって感じですが。。

　メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の診断基準が揺れている。日本では2008年4月から、特定健康診断とその保健指導がはじまったが、診断基準の腹囲「男性85センチ以上、女性90センチ以上」の妥当性が問われているからだ。一部の報道によると、メタボ基準の国際統一が模索されているようだが、日本内科学会は「（統一基準については）何も聞いていないし、見直すことはありません」と話している。

■米国は「男性102センチ以上、女性88センチ以上」

　そもそも、メタボの診断基準は各国で異なる。日本の基準は、必須事項として腹囲「男性85センチ以上、女性90センチ以上」があって、これに（1）中性脂肪が血液1デシリットルあたり150ミリグラム以上またはHDL40ミリグラム（2）血圧収縮期130ミリHgまたは拡張期85ミリHg以上、血糖値（空腹時）が血液1デシリットルあたり100ミリグラム以上またはヘモグロビンA1cが5.2％以上のうち2項目以上が当てはまると、メタボが強く疑われ、1項目以上だとメタボ「予備軍」となる。

　この基準は日本内科学会などメタボに関連する8学会が05年4月に発表したもの。日本内科学会では、「国内での研究、検証の結果をもとに策定した」としている。

　日本と海外では腹囲だけをみても、米国コレステロール教育プログラム（NCEP）は「男性102センチ以上、女性88センチ以上」、国際糖尿病連合（IDF）の基準は日本と同じ。世界保健期間（WTO）には腹囲の基準はない。また、日本では診断基準から外されている「善玉コレステロール」が、NCEPやIDF、WHOでは基準として設けられている。

　厚生労働省がこの基準に基づいて調査（06年）したところ、糖尿病の強い疑いがある人は約820万人。糖尿病の可能性が否定できない人は約1050万人に上った。04年に比べて、強い疑いがある人で80万人、糖尿病の可能性のある人で250万人増えている。

　40〜74歳でみると、男性の2人に1人、女性の5人に1人が「予備軍」を含めたメタボの該当者にあたる。

■「その国の事情がありますから、各国で異なります」

　2008年8月20日付の毎日新聞では、「メタボ国際基準　腹囲外れる」の見出しで、メタボ診断の必須項目から「腹囲」が外れると報じている。

　これに対し厚労省は、メタボ基準の国際統一について「何も聞いていません」という。ただ、「どうも腹囲ばかりが先行してしまっていますが、メタボが生活習慣病といわれているように、日ごろから食事や運動など、健康に気をつけることが大事なので、（腹囲を）注意してほしいという意味合いがあります」といい、男性85センチ、女性90センチの数字ばかりが「一人歩き」していることに苦笑する。

　日本内科学会も基準の国際統一については、「報道で見ただけで、何も聞いていない。あったとしても、将来のことでしょう」と素っ気ない。

　それでなくとも、世界各国で診断基準をあわせることはむずかしい。同学会によると、基準づくりを事前に検討したり、すり合わせることはなく、「各国がそれぞれ基準を発表すれば、それを参考にして、また歩み寄ったりしながら、各国が独自の基準を発表する」やり方になっている。

　あくまで日本では、日本の診断基準が用いられるようだ。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080825-00000003-jct-soci


  

カレー

食べようかな

　カレーのスパイス「ターメリック」（ウコン）に含まれる成分から、記憶力を高める化合物を、武蔵野大と米ソーク研究所が合成した。動物実験の段階だが、将来、認知症の治療などに役立つ可能性があるという。米老年医学誌（電子版）に掲載された。

　この成分は「クルクミン」と呼ばれ、ショウガ科の多年草「ウコン」の黄色色素でもある。アルツハイマー病の原因とされる異常たんぱく質ベータアミロイドが脳内に蓄積するのを防ぐ作用を持つことが知られている。

　研究チームが調べたところ、クルクミンは神経細胞の損傷を抑えられるが、記憶力向上までの効果は確認できなかった。そこで、クルクミンの化学構造を変えたさまざまな化合物を合成。ラットから記憶の形成にかかわる脳の「海馬」を摘出、薄くスライスして組織が生きた状態が保たれたままにして、これらの化合物を加えた。

　その結果、「ＣＮＢ−００１」と名付けた化合物が、細胞間の情報伝達の効率を高め、その状態を持続させることが分かった。また、この化合物を飲ませたラットは前日に見せた物体を記憶していたのに対し、飲ませなかったラットは覚えていなかった。この化合物が、記憶をつくるスイッチとして働く酵素を活性化していることも判明した。

　武蔵野大の阿部和穂教授（薬理学）は「この化合物は、海馬の働きを直接活発にしている。安全性を確認し、新薬の開発を目指したい」と話す。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080823-00000128-mai-soci


  

そりゃ

目の中に入れるんですから

当然ですよね。

おそすぎって感じですね。。

　視力補正機能のないおしゃれ用のカラーコンタクトレンズについて、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の専門部会は22日、薬事法上の「高度管理医療機器」に指定することを決めた。視力補正用コンタクトと同様に、品質管理や販売規制などの対象となる。

　カラコンは現在「雑貨品」扱いで、医師の診断も要らず、購入の際に使用説明を受けていない利用者が多い。不適切な使用や品質不良による目の健康被害が問題となり、同省は医療機器の指定を同審議会に諮問していた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080822-00000125-jij-soci


  

こんなに

足りないんですか。。

もっと

お金がかからずに

なれるシステムにしないと。。

　日本赤十字社は21日までに、全国で運営する92病院の今年度の医師不足状況調査をまとめた。9割の病院が医師不足を訴え、足りないとする医師数の合計は796人に達した。この1年間で、不足と答えた病院は6病院、不足人数の合計は182人それぞれ増加。北海道と東北、中国・四国は管内の全病院が不足を訴えており、日赤は「地方での医師不足は依然深刻」としている。

　日赤は2006年から医師不足調査を毎年実施。3回目となる今回もこれまで同様、足りないとする診療科と医師数を4月1日現在で各病院に自己申告させた。

　その結果、89．1％に当たる82病院が何らかの診療科で医師が足りないと回答。不足医師数は33診療科796人に上った。

　診療科別で、不足人数が最も多かったのは内科系で226人。次いで産婦人科系68人、小児科56人、外科系48人、麻酔科46人と続いた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080821-00000132-jij-soci